（このプレスリリースは、2014年5月6日に米国ボストン・サイエンティフィック社が発表したプレスリリースを翻訳したものです。）

ボストン･サイエンティフィック社（本社：マサチューセッツ州ネイティック、NY証券取引所略号：BSX）は本日（2014年5月6日）、新しい研究から心不全や関連する心臓疾患の効果的な治療法を開発する一助となるべく、創設医療機器パートナーとしてOptumラボに参加したことを発表しました。Optumラボは、Optum社とメイヨー・クリニックが2013年に設立し、さらに全米退職者協会（AARP）が創設消費者擁護団体として加わった、公開の共同医療研究イノベーションセンターです。

Optumラボは、情報、技術、知識ツールや科学的専門知識を共有し、患者ケアの向上に尽力する全米の主要なヘルスケア・リーダーたちの懸け橋となっています。何百万件という症例に関する匿名化された苦情や臨床情報が、他に類を見ないほどきちんと集積・提供されている環境において、Optumラボの革新者たちは、今日の医療制度における最大の挑戦と好機の数々に、集中的に取り組んでいます。現在、20以上の様々な研究が進行中です。

ボストン・サイエンティフィック社とOptumラボは、心不全患者が直面している複雑さ、そして未だ解決されていないニーズや困難に関する多数の研究を、最初に重点的に支援していきます。これらの研究では、革新的な実践パターン、性能測定、合併症の管理、治療プロセスや経済的な影響について検討していきます。さらには、Optumラボの科学リソースおよび分析リソースを活用して一連の患者ケアの要点理解を深め、既存製品や既存サービス、または新製品や新サービスによって、医療を提供する際の効率性や医療の価値、そして全体的な国民の健康管理を向上させていきます。

「医療機器や関連する治療法の世界的な担い手として、ボストン・サイエンティフィック社はOptumラボの創設医療機器パートナーとなり、他の医療リーダーたちと業界全体のイノベーションを加速させるべく協力関係を構築できたことを嬉しく思います」と、ボストン・サイエンティフィック社の社長兼CEOであるマイク・マホーニーは述べています。また「Optumラボを通して、共通の利益に向かって取り組んでいくことのできる分野は他にもたくさんあると考えており、他のパートナーたちとの協力を楽しみにしています」とも述べています。

「ボストン・サイエンティフィック社は、心不全や関連する心臓疾患に関し、広範囲にわたる専門知識を提供してくれています。Optumラボやパートナーたちにとって非常に素晴らしい価値をもたらしてくれており、大きな関心を寄せています」と、OptumラボのCEOであるポール・ブライヒャー（Paul Bleicher）医学博士は述べています。また「現在のパートナーに加え、ボストン・サイエンティフィック社のような業界リーダーからの支援を受けられることに非常に感謝しています。私たち皆が、患者ケアの向上という究極の利益を追求し、イノベーションを加速させる責務を共有しています」とも述べています。

Optumラボの創設医療機器パートナーとして、ボストン・サイエンティフィック社は共同研究に参加し、大学病院や医療従事者、研究センターやその他関係者と協力していきます。Optumラボの認可パートナーには、アメリカ医療グループ協会（AMGA）、ボストン大学公衆衛生大学院、リーハイ・バレー・ヘルス・ネットワーク、ファイザー社、レンセラー工科大学（RPI）、タフツ医療センター、ミネソタ大学看護学部が名を連ねています。創設パートナーであるメイヨー・クリニックとOptum社、さらに創設消費者擁護団体のAARPに、これらの認可パートナーが加わりました。

Optumラボで行われている研究は、実際の医療環境におけるプロトタイピングおよびテストによる臨床環境と関連しています。ラボの目標は、新たな応用法の発見や新たな医療手法のテスト、また医療提供や患者さんの転帰を向上する健康・介護提供におけるイノベーションの推進が挙げられます。

このプレスリリースには、証券法（1933年制定）第27A条および証券取引法（1934年制定）第21E条の意味するところの将来予測に関する記述が含まれています。「予期する」「期待する」「予想する」「信じる」「計画する」「推定する」「意図する」などの語句を用いた表現が将来予測の記述となりますが、これらの記述は現時点で得られた情報による確信、想定、推定に基づくものであり、将来の事象や実施を保証することを意図するものではありません。将来予測の記述には、製品市場、臨床試験とデータの影響、製品性能とその影響、および競争入札などに関する記述なども含まれます。基本的前提が結果的に不正確であった場合、もしくは一定のリスクや不確実な要素が具体化するような場合には、将来予測に関する記述で明示または含意された見込みおよび予測と実際の結果が大幅に異なる可能性があります。これらの要因は、事業戦略の実施能力に対して実際に影響している場合や、将来的に他の要因が加わって実施能力に影響を及ぼす可能性があり、本プレスリリースの記載で予期した結果と実際の結果が大幅に異なる状況をもたらすことがあります。そのため、本プレスリリースの読者は将来予測に関する記述について全面的に依拠することを避けるよう注意してください。

このような相異をもたらす要因には、将来の経済状況、競合、償還および規制の諸条件、新製品の導入、人口統計学的動向、知的所有権、訴訟、金融市況、ボストン・サイエンティフィック社および競合他社の将来的な経営上の意思決定などがあります。これらの要因すべてを正確に予測することはほとんど不可能であり、また、多くは制御できません。当社の将来的な経営に影響する可能性のある要因ならびにその他の重大なリスクに関する概要および詳細な一覧については、証券取引委員会に提出した、最新の10-K年次報告書パートI 1A項目「危険因子」を参照してください。なお、この内容は、提出済みまたは提出予定の10-Q四半期報告書パートII 1A項目「危険因子」で更新されることがあります。ボストン・サイエンティフィック社は、見込みの変更やその根拠となる事象、条件、状況の変化など、将来予測の記述に記載された内容と実際の結果が異なる可能性に影響を及ぼすような変化について、それらを反映するように将来予測に関する記述の内容を公に更新または改訂する意思および義務を一切否認します。本注意事項は本稿に記載された将来予測に関するすべての記述に適用されます。

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